東京・大阪・名古屋のオフィス賃料等は以下のように予測されます。
東京のオフィスは、2018年まで賃料は上昇を維持するが、2018～2020年の大量供給により空室率が上昇し、賃料はやや下落。2021年以降の賃料は標準シナリオで若干上昇、改革シナリオでは上昇。
大阪のオフィスは、2020年頃までの新規供給少なく、賃料は2～8％上昇が続き、空室率は2020年に3％半ばまで低下。2021年以降の賃料は標準シナリオでやや下落、改革シナリオでは上昇。
名古屋のオフィスは、2017年の大量供給となるがその影響は小さく、空室率は低下、賃料は上昇。その後は新規供給が少なく、空室率が低下し賃料は上昇。2021年以降の賃料は標準シナリオでほぼ横ばい、改革シナリオでは上昇。