東京・大阪・名古屋のオフィス賃料等は以下のように予測されます。
東京のオフィスは2018～2020年の大量供給の影響が縮小して、前回予測より空室率の上昇幅縮小、賃料は下落幅が縮小。2025年は空室率がやや低下、賃料は緩やかに上昇。
大阪のオフィスは2020年まで新規供給が少ないので、空室率が低下、賃料上昇が続く。2020年以降は空室率が上昇、賃料は横ばい。
名古屋のオフィスは2018～2021年の新規供給が少なく、空室率は低下、賃料は上昇が続く。2025年は空室率がやや上昇、賃料は横ばい。