東京・大阪・名古屋のオフィス賃料等は以下のように予測されます。
東京のオフィスは2018~2020年の大量供給が予定されているものの、新規供給の多くが竣工前にテナントが内定する等の強い需要が続き、賃料上昇が続く。2025年は、空室率は微増、賃料は微減。
大阪のオフィスは2020年まで新規供給が少ない中、強い需要が続くため、空室率が低下、賃料上昇が続く。2021年以降は、空室率は上昇、賃料は横ばい。
名古屋のオフィスは2018~2020年の新規供給が少ない中、強い需要が続くため、空室率は低下、賃料上昇が続く。2025年は空室率が上昇、賃料は概ね横ばい。