東京・大阪・名古屋のオフィス賃料等は以下のように予測されます。
東京のオフィスは、賃料が2013年からの上昇が継続し、2016年の大量供給でも市況が良いので影響は少なく、上昇が継続。2017年以降は空室率が5％弱でほぼ横ばい、賃料は微増傾向で推移。
大阪のオフィスは、2013年のグランフロント大阪の竣工等で新規供給が急増するため、空室率が再上昇するが、その後は低下傾向で推移。賃料は2013年が底で、その後は緩やかに回復。
名古屋のオフィスは、賃料が2013～2014年に上昇するが、2015年と2016年の名古屋駅周辺での大量供給で、空室率が12.2％に急上昇し、賃料も3年間下落して2017年が底。その後は緩やかに回復。
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