マーケットビュー 不動研コラム

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季刊誌「不動産研究」日本不動産研究所の各分野の専門家が、
不動産に関係する調査分析を、レポートまたはコラムとして報告しています。

最新の不動研コラム

Vol.2016-07「九州地方の最高価格地の地価動向」
-研究部 主任研究員 平井 昌子
2016年11月24日に公表した第151 回「市街地価格指数」の調査結果によると、地方別集計「九州・沖縄地方」の最高価格地(各都市の中で地価が最も高い地点。以下同じ)の地価変動率がプラスに転じた。これは1992 年3 月末調査以来、24年半ぶりの出来事である。本稿では、九州地方の地価について「市街地価格指数」の最高価格地に焦点をあてて、その動向を追った。
 
Vol.2016-06「Brexitと最新のロンドン不動産市場動向」
-国際部 主席専門役 伊藤 直孝
当研究所は、11月29日、「国際不動産価格賃料指数」の最新調査結果を公表した。この調査は、国際的な主要都市の不動産市場動向を調査するために2013年10月から実施をしているが、本年6月のEU離脱に係る国民投票(いわゆるBrexit)で世界が注目するロンドンも調査対象都市としている。本稿では、Brexitとロンドンの不動産投資市場動向について、当研究所「国際不動産価格賃料指数」のロンドンの調査結果と併せて、紹介する。
 
Vol.2016-05「東京のオフィス賃料予測」
-研究部 主席研究員 手島 健治(工学博士)
当研究所は、10月27日、「東京・大阪・名古屋のオフィス賃料予測(2016~2020年、2025年)・2016秋」の調査結果を公表した。本稿では、オフィス賃料予測の経緯や調査方法、東京に着目した最近の市況や予測結果について紹介する。
 
Vol.2016-04「全国オフィスビル調査から見えるオフィス市場動向」
-研究部 主席研究員 手島 健治
当研究所は、9月13日、「全国オフィスビル調査」の最新調査結果を公表した。本稿では、最新の調査結果から見える全国主要都市のオフィスビルストックや新築・取壊等の動向、そして、オフィスビルに占める新耐震基準以前に竣工したビルの割合等について紹介する。
 
Vol.2016-03「不動産ESG投資と当研究所の取り組み」
- 証券化部 兼 業務部 主席専門役 古山 英治
最近注目が集まっているESG投資について、不動産分野での広がりとこれに関連した日本不動産研究所の取り組みを紹介する。
 
Vol.2016-02「海外資金を活用した市場活性化の取り組み ~米国EB-5についての考察~」
- 研究部 研究員 金東煥
日本においても不動産市場の国際化促進の必要性が指摘されているが、本稿では、米国における海外資金を活用した不動産市場等活性化の取り組みとして米国EB-5プログラムについて、その現状と課題ついて考察する。
 
Vol.2016-01「最近の地価高騰の実態~バブル期との構造の違い~」
- 研究部 主任研究員 平井昌子
 

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