書籍一覧

レポート/刊行物

IFRS対応 「建物の耐用年数ハンドブック」

IFRS対応 「建物の耐用年数ハンドブック」

公益社団法人ロングライフビル推進協会[編](中央経済社・3,200円+税)

ロングライフビル推進協会(BELCA)は、国際財務報告基準(IFAS)に対応した建物の耐用年数ハンドブックを策定して中央経済社から発刊しました。

IFASは企業の保有資産の価値を適正に評価するため、建物の構成要素を構造体、内外装、建物設備などに分解したうえで、耐用年数や減価償却の方法(コンポーネント・アカウンタント)を企業自らが決定するように求めています。

BELCAでは、建物の長期使用に関する研究成果に税会計やゼネコン、設備メーカーなどの専門家から構成される委員会において検討を行い、今回の成果を取りまとめました。

当研究所からはアドバイザリー委員会に特定事業部の小林部長、編集執筆委員会に企業資産評価室の斎木室長が参画しました。

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「賃料評価の実務」

「賃料評価の実務」

一般財団法人日本不動産研究所 賃料評価研究会編著(清文社・3,600円+税)

日本不動産研究所賃料評価研究会は、鑑定評価のエキスパートとして 様々な施設の賃料に関係する実務家のための必携書を発刊しました。
本著は、不動産証券化の成熟、オフィス需要の停滞、賃貸借当事者の変貌、投資利回りの重視など、社会状況が変遷している中で、転換期を迎えている不動産の新規賃料・継続賃料の評価の考え方、評価方法を詳細に解説しています。
また、オフィス、商業施設、レジデンス、物流施設、ホテルの各アセットの市場・賃料形成要因を評価・分析しています。
さらに、重要な判例についても収録しておりますので、皆様のお役に立てることができれば幸甚に存じます。

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会計担当者のための不動産評価の実務 第2版

会計担当者のための不動産評価の実務 第2版

日本不動産研究所[編](中央経済社・3,600円+税)

企業で会計を担当する方々の不動産評価に関する理解を深めていただくとともに実務を助けることを目的に、前著を平成18年3月に出版してから約5年が経過しました。
 その間、わが国の会計基準は、国際的なコンバージェンスの流れから販売用不動産、賃貸等不動産、資産除去債務など会計上不動産の時価評価が必要な局面が非常に増え、さらにはIFRS(イファース:国際財務報告基準)のアドプションが決定的となりました。
 一方で、不動産鑑定評価も、平成21年12月に国土交通省が「財務諸表のための価格調査の実施に関する基本的考え方」を公表するなど、会計上の要請に伴う不動産鑑定評価の態勢構築を進めています。
 本書は、前著の目的を維持しつつ、このような情況の変化に合わせて内容を見直し、新たに加わった会計基準などを盛り込んで、会計実務を行う際の不動産評価の方法、考え方を、会計基準等との関連を中心に詳細に解説しています。
 IFRSは公正価値の測定を重視する会計基準であり、企業の資産のうち高いウェイトを占める不動産の評価の重要性は今後ますます高まってくると言えます。
 本書を通じて不動産の評価に関する理解がより一層深まるとともに、皆様の会計実務のお役に立てれば幸甚です。

【本書の主な内容】

  • 減損会計
  • 資産除去債務
  • 賃貸等不動産
  • 販売用不動産等の低価法
  • 企業組織再編(合併・買収、現物出資)
  • 担保評価
  • 民事再生・企業再生
  • 流動化・証券化
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不動産評価の新しい潮流(改訂版)

不動産評価の新しい潮流

日本不動産研究所特定事業部 編著(住宅新報社・2,600円+税)

「不動産評価の新しい潮流」は平成21年6月に住宅新報社から初版を発刊しました。初版の発刊から約2年が経過し、この間在庫が全く無くなるほど、お客様から大変ご好評をいただきましたので、一部のデータ等を更新して改訂版を発刊することとなりました。
 金融構造の変化・グローバル化により、不動産証券化、Jリートへの海外不動産の組み入れ解禁、10数年にわたる資産デフレの進行が企業の保有不動産や公的主体の土地にも適正な活用方法が求められるなど、不動産を取り巻く環境が大きく変化しています。
 本書は、その不動産の環境変化を受け、求められる鑑定評価の専門性と創造性をテーマに、証券化対象不動産やレジャー・ヘルスケアアセットなどの特殊分野の評価について、日本不動産研究所特定事業部の3つのプロジェクト室と9つの専門チームが持つ鑑定技術を惜しみなく公開しています。
 初版は当研究所の50周年記念事業の一環としての発刊でしたが、今回の改訂版も、皆様のお役に立てることができれば幸甚に存じます。
 なお、住宅新報社のご配慮をいただき、専用の申込書にて申込みいただければ、10%OFFの特別価格にて販売しておりますので、是非ご利用ください。

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ベーシック不動産入門<第4版>

資産除去債務の実務-対象債務の抽出と会計処理

日本不動産研究所 編(日本経済新聞出版社・1,000円+税)

不動産、特に土地に対する見方や考え方が、バブル崩壊後、長期間の地価の下落を経て、土地そのものの資産価値は実は不安定であり、目減りする資産であることが改めて明らかになりました。不動産に対する考え方が「所有から利用へ」と大きく変化し、さらには、環境への配慮も必要となり、不動産価値の多様化が進んでいます。住宅の売買や賃貸など不動産にかかわる問題は、日常の生活でどこでも起こり、企業においては、不動産の証券化、土壌汚染リスク、CRE戦略などの言葉を耳にすることが多くなっています。本書は、それらに対処するために、あらかじめ契約や取引、登記や税金、評価や金融、さらには環境など、幅広い知識を習得できるように、不動産に関する各方面の基礎的な知識を網羅し、できるだけ専門用語は使わずに解説しています。
 第4版は、約9年ぶりの大幅な改訂であり、不動産を取り巻く状況の変化に応じて見直しを行い、特に、Ⅶ章の「不動産証券化と不動産投資市場」は全面的な見直しを行い、Ⅷ章の「環境と不動産」は新設を行いました。

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PRE戦略実践のために (「PRE戦略を実践するための手引書(改訂版)」編集)

PRE戦略実践のために (「PRE戦略を実践するための手引書(改訂版)」編集)

公的不動産の合理的な所有・利用に関する研究会(PRE研究会) 編著(住宅新報社・2,800円+税 A5判)

PRE(Public Real Estate)戦略とは、公的不動産について、公共・公益的な目的を踏まえつつ、経済の活性化及び財政健全化を念頭に、適切で効率的な管理、運用を推進していこうとする考え方です。地方公共団体における資産・債務改革の更なる推進に向けて、新地方公会計制度に基づく財務書類の作成、資産台帳の整備が進みつつあるなかで、これら資産情報をPRE戦略におけるResearch(調査)と位置づけて、各地方公共団体の状況に応じたPRE戦略構築への取組みも見られるようになってきています。
本書は、国土交通省が平成22年5月に公表した「PRE戦略を実践するための手引書(改訂版)」を基本に、総務省、財務省より最新情報のご提供を頂き、総務省、国土交通省、PRE研究会、日本不動産研究所で出版事務局を組織して編集したものです。

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固定資産税 土地評価の実務ポイント

CRE戦略実践のために-2010改訂版-

日本不動産研究所固定資産税評価研究会[編著](株式会社ぎょうせい 3,000円+税)

平成21年度評価替え用の「固定資産税土地評価における不動産鑑定評価 活用の手引き」、平成24年度評価替え用の「固定資産税土地評価の実務ポイント」、 平成27年度評価替え用の同タイトル書に続くこれらの改訂版として、平成30年度 評価替え用に既刊の内容をわかりやすく改良し、かつ、時節に応じた内容を補強した ものです。既刊書は好評を博し、市町村の固定資産税担当部署における蔵書の定番と なっています。

<目 次>

  • 刊行にあたって
  • はしがき
  • 第1篇 標準宅地の鑑定評価
    • 第1章 固定資産税評価における不動産鑑定評価の活用の意義
    • 第2章 不動産鑑定評価基準の改正と固定資産税評価
    • 第3章 標準宅地の鑑定評価書の見方
  • 第2篇 固定資産税の評価における留意すべき事項
    • 第1章 適正な時価と所要の補正
    • 第2章 広大地の評価
    • 第3章 土地区画整理事業施行地区にある土地の評価
    • 第4章 市街化調整区域にある土地の評価
    • 第5章 接道義務と土地評価
    • 第6章 固定資産税における造成費の考え方
    • 第7章 土砂災害警戒区域等にある土地の評価
    • 第8章 地目及び画地の認定について
    • 第9章 ゴルフ場用地の評価
    • 第10章 メガソーラー用地の評価
  • 参考資料
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CRE戦略実践のために-2010改訂版-

CRE戦略実践のために-2010改訂版-

合理的なCRE戦略の推進に関する研究会編著(住宅新報社・2,800円+税)

CRE戦略とは、企業が所有又は利用する不動産について、企業価値向上を目的に経営戦略的視点に立って、不動産投資の効率性を最大化させるという考え方です。
本書は、CRE戦略の理論から実務的な活用ポイントを整理、さらに先進企業の事例も紹介するなど、経営者から実務者レベルまで各層に参考となる内容となっています。
また、本書は2008年に出版された『CRE戦略実践のために-ガイドラインと手引き』の改訂版として編集したもので、国土交通省に設置された「合理的なCRE戦略の推進に関する研究会」により執筆され、日本不動産研究所が国土交通省と共編を行いました。

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環境不動産入門

環境不動産入門

日本不動産研究所編著(住宅新報社・2,000円+税)

低炭素社会構築に向けた温室効果ガス削減諸制度の創設・改正や、企業のCSR活動の活発化などにより、建物の省エネルギー・省資源や、CO2吸収機能に注目した森林整備などへの関心が高まっています。
また、土壌汚染対策法の改正に伴い、土壌汚染対策などについても新たな展開が予想されます。
しかし、この分野は情報の不足度が高く、市場の認識も高くはないのが現実です。
本書は、以下の内容で不動産の環境分野に関する最新情報と基礎知識を平易に解説し、情報収集の方法や評価の考え方なども紹介することにより、不動産の環境意識の向上を図ることをねらいとしています。

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資産除去債務の実務-対象債務の抽出と会計処理

資産除去債務の実務-対象債務の抽出と会計処理

日本不動産研究所/新日本有限責任監査法人 編(中央経済社・3,000円+税)

資産除去債務に関する会計基準・適用指針が平成22年4月1日以後開始する事業年度から適用されています。資産除去債務の会計処理については、見積りの要素が強いことや環境法令等の知識が必要となること等により、実務上判断に迷うケースが多く生じています。 本書は、資産除去債務の具体的な会計処理・開示、資産除去債務の対象となる環境対策義務・原状回復義務の法規制、さらに会計基準を適用する際に生じる疑問点・留意事項等について、設例を用いて詳細に解説しています。また、論点ごとにポイントを整理しています。

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激動!不動産

激動!不動産

不動産事業スキーム・ファイナンス研究会 編(清文社・3,400円+税)

日本不動産研究所も事務局として参加しました「不動産事業スキー ム・ファイナンス研究会」が、深海隆恒東京工業大学名誉教授の監修の下で、「激動!不動産」を出版しました。同研究会は2009年9月以降31回の研究会を重ねてきました。その間、アメリカで発生したサブプライムローン問題が世界的な金融危機に発展し、日本での不動産ファイナンスが大打撃を受けることになりました。この本は、これらを踏まえ6部で編成し、サブプライムローン問題以降の激動する不動産の現場を、行政、建設、銀行、証券、 鉄道、研究の角度から現状分析を試み、これからの不動産開発の指針を探る内容となっています。

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不動産用語辞典<第7版>

不動産用語辞典<第7版>

日本不動産研究所 編(日本経済新聞出版社・900円+税)

昭和51年の初版刊行以来、不動産関係の基本的な用語を幅広く網羅し、その折々の重要な用語を取り入れながら改訂を行ってきた用語辞典の第7版。Jリート、不動産投資インデックス、アセットマネジメント、オリジネーターなど、不動産証券化時代に対応した用語はもちろん、近年話題となっている土壌汚染、アスベスト、耐震構造、減損会計など最新のキーワードまで網羅し、さらに、独特の法律用語、難解なカタカナ用語も平易に解説しています。

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Japan Real Estate Appraisal in a Global Context (不動産鑑定評価の国際化)

資産除去債務の実務-対象債務の抽出と会計処理

日本不動産研究所 編著(住宅新報社・3,400円+税)

国際評価グループが2002年に企画・実施した『英語で読む不動産鑑定評価基準』をベースに、その後の数多くの国際評価業務の実務経験、証券化と鑑定評価に係る海外調査の成果、国内外の評価基準の大改正、関連国際会議での議論、国交省海外評価ガイドライン委員会での議論等を踏まえ、日本の鑑定評価を、国際的文脈の中で解説(英日対訳で構成)しています。
第1編 日本の不動産鑑定評価の展開と特質
第2編 不動産の鑑定評価に関する法律
第3編 不動産鑑定評価基準
第4編 不動産鑑定評価基準運用上の留意事項
第5編 海外投資不動産鑑定評価ガイドライン

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企業不動産の評価実務

企業不動産の評価実務

日本不動産研究所 企業資産評価プロジェクト室/編(中央経済社・3,000円+税)

内部統制報告書制度の導入や企業会計基準の変更に伴い、企業不動産(CRE)戦略を重要な経営テーマとして位置付け、事業への貢献度や効率性及び有効活用による収益向上という観点からこれを構築しようとする企業の動きが広まっています。
本書では、このように不動産が企業にとって会計の分野だけでなく、企業の経営や財務の分野にも深く関連している昨今の状況を踏まえ、「販売用不動産(棚卸資産)」「M&A」「リース会計」「CRE戦略」「投資不動産の時価評価」などについて、私どもが日常業務で対応した経験を踏まえて整理しました。さらに、「資産除去債務」についても現段階で考えられる方向性を示しています。
本書は、不動産業務を担当する方々はもちろん、財務や会計を通じて不動産に関連する実務を担当する方々にご活用いただけるものと考えております。

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不動産評価ハンドブック<改訂8版>

不動産評価ハンドブック<改訂8版>

日本不動産研究所 編(大成出版社・6,000円+税)

不動産をめぐる社会・経済情勢の変化に対応すべく、改訂と増補、さらにはコンパクト化も考慮して第8版を刊行しました。主な改訂・増補点は以下のとおりです。

  • 第1部の評価資料編では、第1章は、財産評価基本通達及び固定資産評価基準につき各々の改正を織り込み、評価の方法及び特別な事情のある宅地や権利等の評価要領と、税額の計算方法を紹介しています。第3章の「環境基準」は、「アスベスト」に加えて土壌汚染を加筆修正してあります。 第4章は法規制の内容をコンパクトに「注意すべき不動産規制」とし、第5章の「関連統計資料」は、最新の情報に更新しました。
  • 第2部の数値表編では、EXCELでの計算ファイルをCD-ROMとして付け、従来よりも使い勝手を改良しました。
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収益不動産評価の理論と実務

収益不動産評価の理論と実務

ジェフリー・フィッシャー/ロバート・マーティン 著
刈屋武昭 監訳
日本不動産研究所国際評価グループ 訳(東洋経済新報社・3,800円+税)

本書は、米国できわめて高い評価を受け、主要ビジネス・スクールの標準的教科書となっている収益不動産評価の専門書「Income Property Valuation」の翻訳です。この改訂第2版は、近年、個人投資家のみならず機関投資家からも資産選択における資金配分先の位置を確立している収益不動産を対象として、最新の評価理論と実務を多くの具体例をつかって説明しています。
わが国の不動産市場は、不動産を単に「所有」することから、その特質である「キャッシュフロ-向上」を実現する方向に重心を移しています。それに伴って、投資判断の前提となる価値評価の理論と実務も変化しています。その際、国際資本市場をリードする米国において、最新の評価理論がどのように実務に展開されているかを正確に知ることの意義は大きいと考えます。そこで日本不動産研究所では、内外の国際案件の実務を担当している国際評価グループのメンバーが著者と面談し、大部の英文原書の中からわが国にとって肝要な課題となっているテーマを選び内容を咀嚼して翻訳し、グループ代表が全体をとりまとめたうえで、わが国不動産金融工学の第一者刈屋武昭教授に監修をお願いしました。

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英語で読む不動産鑑定評価基準

英語で読む不動産鑑定評価基準

日本不動産研究所 編著(住宅新報社・3,000円+税)

不動産をめぐる社会・経済情勢の変化に対応すべく、不動産鑑定評価基準が平成14年に12年ぶりに改正されました。特に、経済のグローバル化の流れの中で、バブル経済崩壊以降、いわゆる土地神話の崩壊とともにキャピタルゲインからフローインカムの重視へと不動産の価値に対する考え方にも大きな変化が出てきました。これまで、わが国の基準については英文のものがなく、必要に応じて断片的な紹介をするに留まっていました。本書は単なる英訳本というものでなく、その内容が英語を母国語とする不動産実務家にも充分に通じることを意図して企画されたものです。本書の刊行により、わが国の基準が広く世界に発信されることは、誠に意味深いことと思われます。

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不動産マネジメント入門

不動産マネジメント入門

日本不動産研究所 編著 (東洋経済新報社・2,600円+税)

近年、不動産をめぐる社会・経済・行政の諸環境が目まぐるしく変化しており、従来の視点では不動産の諸課題に対処することは難しくなっています。特に不動産の流動化・証券化、さらに金融との融合化等は予測をはるかに超えたスピードで進展しており、一方で、わが国の高齢化率は世界でも最高レベルに達し、すでに人口減少社会に突入したことから、今後は、これまで直面したことのない種々の課題が顕在化してくることは必至です。
本書では、不動産市場の構造的変化を背景に、現在発生している、あるいは今後発生するであろう課題とニーズに応えるために、100テーマを設定し、第I部「企画立案」 第II部「各種事業手法」 第III部「不動産投資・売買」 第IV部「不動産賃貸借」 第V部「リアルトピック」の5ジャンルに分けて編集しました。

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投資不動産の分析と評価

投資不動産の分析と評価

日本不動産研究所/投資不動産評価研究会 編(東洋経済新報社・3,300円+税)

欧米を中心とする外資系投資家の参入をはじめ、大きな構造変化の中にいる日本の不動産市場。不動産と金融の融合とも相まって、鑑定評価にも新しい手法が求められています。本書は、日本不動産研究所の気鋭の実務家及び研究者から構成される「投資不動産評価研究会」が執筆。全10章構成で、日本の不動産市場における現在の課題、今後の展望について、不動産鑑定評価という切り口からさまざまな検討を行っています。

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日本の土地百年

日本の土地百年

日本の土地百年研究会 編著
日本不動産研究所、(株)都市環境研究所(大成出版社・3,500円+税)

20世紀は、「都市化の100年」 「土地の所有と利用との関係を模索してきた100年」「地価の乱高下に翻弄された100年」
今日の不動産(土地)の姿は、長い間、営々と続いた土地に対する人間の働きかけの結果といえるわけですが、今日の土地のあり方やこれにかかわる諸制度などは、いつごろ、どのような社会経済の背景・要請のもとに形作られたものでしょうか。 本書は、日本の土地に関する話題をもとにこの100年(20世紀)を振り返り、当時の時代世相とともに諸制度の変遷とその効果、問題点についてコンパクトにまとめています。読み物としても資料としても、便利な一冊であろうと思います。

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土壌汚染と不動産評価・売買

土壌汚染と不動産評価・売買

日本不動産研究所 廣田裕二ほか(東洋経済新報社・2,800円+税)

近年、不動産の流動化・証券化の進展や外資の進出が進み、工業用地のマンションや住宅地への転用が増加していることなどを背景に土壌汚染問題が顕在化し、土壌汚染による人の健康への影響の懸念が広がり、対策の確立への社会的要請が強まってきました。このような要請を受け、平成15年2月から、わが国初めての包括的な土壌汚染に関する法律である「土壌汚染対策法」が施行されました。平成14年に改正された「不動産鑑定評価基準」でも、土壌汚染に関する初期的な調査と検討が義務づけられることになりました。そこで、本書では土壌汚染に関する知識、土壌汚染対策法の内容、評価・売買実務に関し、エキスパートが解説・指南します。不動産業界、金融業界のみならず、企業の幹部や担当部署にも欠かせない必読書です。

 

※ 定期刊行物、定期調査については弊所で取り扱っておりますが、その他監修ソフト、書籍の購入等については、各販売元(出版社)にお問い合わせ願います。

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