2014/10/21 東京・大阪・名古屋のオフィス賃料予測(2014~2020年、2025年)・2014秋を公表

東京・大阪・名古屋のオフィス賃料等は以下のように予測されます。

東京のオフィスは、2013年からの賃料上昇が継続し、2016年の大量供給も低い空室率のなか賃料への影響は少なく、上昇が継続。2017年以降は空室率はほぼ横ばい、賃料は微増傾向で推移。

大阪のオフィスは、2013年のグランフロント大阪の竣工等で空室率が再上昇したが、その後は新規供給が少ないことを背景に低下傾向で推移。賃料は2013年が底で、その後は緩やかに回復。

名古屋のオフィスは、賃料が2013年と2014年は上昇するが、2015~2017年の名古屋駅周辺での大量供給の影響で、空室率が急上昇し、賃料も4年間下落。2018年を底に、その後は緩やかに回復。

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