東京・大阪・名古屋のオフィス賃料等は以下のように予測されます。
東京のオフィスは、賃料が2012年を底に上昇するが、2016年の大量供給で空室率は上昇し、賃料の上昇幅も大きく縮小。その後は空室率が6％前後でほぼ横ばい、賃料は微増傾向で推移。
大阪のオフィスは、2013年のグランフロント大阪等の竣工で空室率が再上昇し、賃料は2013年が底となり、その後は緩やかに回復。
名古屋のオフィスは、賃料が2013～2014年にわずかに上昇するが、2015年の名古屋駅周辺の大量供給で空室率が12.3％に急上昇し、賃料も3年間下落して2017年が底。その後は緩やかに回復。
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