2018年のノーベル経済学賞は、気候変動を経済学に取り入れて炭素税を提唱してきたイェール大学のノードハウス教授に与えられた。

1993年の論文で、気候と経済の動学統合モデル(DICE：Dynamic Integrated Climate-Economy model)を発表し、現在多くの統合評価モデル(IMA：Integrated Assessment Model)が作成され、気候変動に関する政府間パネル(IPCC：Intergovernmental Panel on Climate Change)のシナリオ作成に使われ、パリ協定の目標2℃の合意に影響を与えた。

気象庁のホームページには、大気中に含まれる二酸化炭素等は地球の表面から宇宙に向かう熱を大気に蓄積し、再び地球の表面に戻す性質があり、これを温室効果と定義。

さらに、18世紀半ばの産業革命以降、化石燃料の使用や森林減少等により、大気中の温室効果ガスの濃度が急激に増加し、これこそが地球温暖化の原因ではないかと・・・

明確な科学的根拠はないが、大気中に温室効果ガスが増加すると、気候は変化し、気温・海水温の上昇・降水と乾燥の極端化・海面水位の上昇等による水害等の自然災害の増加・生物の住処等自然環境に変化を与える。

TCDF提言に沿った情報開示とは、ガバナンス・戦略・リスク管理・指標と目標の4項目について11の推奨開示項目に沿って自社の環境への取り組み状況を示すことである。

人類が経済価値を認めてこなかった自然は資産であり、経済は自然資本に組み込まれていることに気付くべきである。

自然資本をぞんざいに扱ってきたことで、生物多様性の調整機能が効かなくなってきた。

すぐにでも自然の恵みや施しに経済価値を見出し、金融・教育システムに生物多様性の重要性を認識させる基準や制度を作り上げる行動を起こそう。

このレビューは、ESG投資の経済的枠組みが説かれている。