Think ESG/SDGs Referenceアーカイブ

  • 2021.09.09

今回は、8月7日に公表された気候変動に関する政府間パネル(IPCC)のプレスリリースをみてみよう。

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IPCC_AR6

気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は、2021年8月7日、ワーキンググループⅠがまとめた第6次評価報告書(AR6)を公表し、科学的根拠を用いて気候変動と人間活動(温室効果ガス排出経路)の相関を明示した。

  • 2021.08.23

今回は、6月に自然関連財務情報開示タスクフォース(TNFD)が公表したNATURE IN SCOPEの概要をみてみましょう。

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Nature in scope

TNFDのゴールは、自然に関連するリスクを報告し、それに基づいて行動するための枠組みを組織に提供し、自然の驚異から自然の人への貢献へグローバルな資金の流れに変化できるように支援することである。

  • 2021.08.18

今回は、6月に国連環境計画が公表した不動産インパクト分析ツールの概要をみてみよう。

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不動産インパクト分析ツールの概要

不動産インパクト分析ツールは、金融機関が不動産投資やポートフォリオに関連する影響を一元的に特定し、評価できるようにするために開発された。

この種の分析には、資産取得に関わる意思決定とデューデリ、例えば、ファンド/ポートフォリオの再検討と管理、影響を与える目標設定だけでなく、影響とSDGの報告といった複数の使用事例がある。

  • 2021.07.08

今回は、7月6日のEUのプレスリリースをみてみましょう。

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European Commission

欧州委員会は2021年7月6日、EUの金融システムをより持続可能にするための新しい戦略を提案し、新しい欧州グリーンボンド基準(EUGBS)を提案した。

  • 2021.06.22

国際統合報告審議会(IIRC)とサステナビリティ会計基準員会(SASB)が合併して価値報告財団(VRF)を設立した。

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IIRCとSASBの合併に伴うVRF設立

International Integrated Reporting Council(IIRC)とSustainability Accounting Standards Board(SASB)は2021年6月9日、Value Reporting Foundation(VRF)を設立するための合併を正式に発表した。

背景としては、企業と投資家は長い間、企業の報告環境においてより明確で単純なものを求めてきた。合併は、この呼びかけに応じたものであり、ツール、リソース、関係を組み合わせることで、IFRS財団などの主要機関をサポートし、世界中の同僚と協力して、より一貫性のある包括的な企業報告システムに向けた進歩を推進できるようになる。

  • 2021.05.17

今回は、海外の情勢としてEUタクソノミーをみてみましょう。

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EUタクソノミー

欧州委員会は2021年4月21日、EUの持続可能な経済活動に資する包括的な対策を公表した。

EUタクソノミーは、2020年7月に施行されたタクソノミー規則が規定する6つの活動類型に「気候変動の緩和」・「気候変動への適応」という2つの項目を加え、2022年1月1日に適用開始となるようだ。

  • 2021.05.07

今回は、ウイリアム・ノードハウス教授の気候変動の経済学における功績を中心に温暖化ガスについて考えてみよう.

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気候変動の経済学

2018年のノーベル経済学賞は、気候変動を経済学に取り入れて炭素税を提唱してきたイェール大学のノードハウス教授に与えられた。

1993年の論文で、気候と経済の動学統合モデル(DICE:Dynamic Integrated Climate-Economy model)を発表し、現在多くの統合評価モデル(IMA:Integrated Assessment Model)が作成され、気候変動に関する政府間パネル(IPCC:Intergovernmental Panel on Climate Change)のシナリオ作成に使われ、パリ協定の目標2℃の合意に影響を与えた。

  • 2021.04.16

今回は、地球温暖化そのものについて考えてみましょう。

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地球温暖化とは

気象庁のホームページには、大気中に含まれる二酸化炭素等は地球の表面から宇宙に向かう熱を大気に蓄積し、再び地球の表面に戻す性質があり、これを温室効果と定義。

さらに、18世紀半ばの産業革命以降、化石燃料の使用や森林減少等により、大気中の温室効果ガスの濃度が急激に増加し、これこそが地球温暖化の原因ではないかと・・・

  • 2021.04.07

今回は、不動産分野TCFD対応ガイダンスを覗いてみよう。

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気候変動の経済学

明確な科学的根拠はないが、大気中に温室効果ガスが増加すると、気候は変化し、気温・海水温の上昇・降水と乾燥の極端化・海面水位の上昇等による水害等の自然災害の増加・生物の住処等自然環境に変化を与える。

TCDF提言に沿った情報開示とは、ガバナンス・戦略・リスク管理・指標と目標の4項目について11の推奨開示項目に沿って自社の環境への取り組み状況を示すことである。

  • 2021.03.25

序段のreferenceは、今年2月2日に英財務相が公表したダスグプタレビューのメッセージをみてみましょう。

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このレビューは、パーサ・ダスグプタケンブリッジ大学経済学名誉教授のメッセージである。

人類が経済価値を認めてこなかった自然は資産であり、経済は自然資本に組み込まれていることに気付くべきである。

自然資本をぞんざいに扱ってきたことで、生物多様性の調整機能が効かなくなってきた。

すぐにでも自然の恵みや施しに経済価値を見出し、金融・教育システムに生物多様性の重要性を認識させる基準や制度を作り上げる行動を起こそう。

このレビューは、ESG投資の経済的枠組みが説かれている。