東京・大阪・名古屋のオフィス賃料等は以下のように予測されます。
東京のオフィスは、2016年の供給増加は低い空室率のため上昇を維持するが、2019年の大量供給は 空室率が上昇し、賃料もやや下落。2021年以降は空室率は低下傾向、賃料は微増傾向で推移。
大阪のオフィスは、新規供給が過去平均より少ないことが続き、空室率は改善傾向で推移し、賃料も2020年までは2～4％上昇、2021年以降は1％前後の上昇で推移。
名古屋のオフィスは、2015～2017年の名古屋駅周辺での大量供給の影響で空室率が急上昇。賃料も2016～2018年まで3年間下落し、2018年を底に、その後は緩やかに回復。
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